スター選手にも冬の時代…

11月1日に予定されていたアメリカのプロバスケットボールリーグ「NBA」の開幕が2週間延期になったという。原因は収益の分配率をめぐるチームオーナー側と選手会の労使交渉が決裂したからである。100試合が中止になったばかりか、交渉に進展がなければ、今季の「NBA」が開催されなくなる可能性も出てきた。

交渉に進展がなければ、今季の「NBA」が開催されなくなる可能性も出てきた。

「NBA」は年間9億ドル(約700億円)の収益がある。昨年までの労使協定では、このうちの57%が選手の年俸に充てられ、チームの取り分は43%だった。しかし、最近では経営難に苦しむチームが多く(30チーム中22チームが赤字経営だといわれている)、オーナー側は経営改善のため分配率の変更を盛り込んだ新労使協定を選手会側に提案した。

オーナー側が最初に出した分配案は選手=46%、チーム=54%というもの。選手会側にすれば、取り分が77億円も減るのだから当然拒否し、53%までなら減らしてもいいと応じた。しかしオーナー側は「収益の半分以上を選手が取るのはおかしい」という姿勢を崩さず、選手=49%が限度とした。

再度、選手会側も51%までならと譲歩したが、これ以上は双方譲らず、交渉は決裂。練習場などの施設を閉鎖するロックアウトが続いている。普通に考えれば、50%:50%にすれば丸く収まるように思えるのだが、わずか1%、7億円がどっちに行くかの差を埋められないでいる。ここまでくるとお互いのメンツの問題なのだろう。

ここまでくるとお互いのメンツの問題なのだ

労使協定改正では、もう1つ対立の火種がある。これもお金の話である。サラリーキャップ制の問題だ。サラリーキャップとは選手の年俸高騰を防ぐため、チームの年俸総額の上限を決める制度である。もっとも、現行の制度は、いくつかの特例を認める「ソフトサラリーキャップ」方式が採用されている。新人や一定の在籍年数を経た選手に対しては上限を超えていいことになっているし、「ラグジュアリー・タックス(贅沢税)」と呼ばれる罰金を払えば、高年俸の選手を揃えることも可能という制度である。一応、上限は決まっているものの、資金力のあるチームは財力にまかせて自由に強化できるというわけだ。

今回、オーナー側はこの「ソフトサラリーキャップ」を、一切の例外を認めない「ハードサラリーキャップ」に変更しようとしている。全30チームが限られた年俸のなかで選手(支配下登録15人)をやり繰りして戦うということだ。これなら年俸の高騰は抑えられるし、各チームの戦力も均衡化できる。金持ちチームと貧乏チームの差が少なくなることでリーグはより面白くなり、観客動員増も期待できるというわけだ。

だが、選手会側はこれにも猛反発している。確かに選手の言い分も理解できないわけではない。これまでは、活躍すれば、しただけ年俸は上がっていった。現在の「NBA」の最高給取りは「LAレイカーズ」のコービー・ブライアント選手で、年俸約18億7000万円。スター選手は軒並み10億円以上の年俸を得ており、全選手の平均年俸も約4億5000万円という。彼らはまさにアメリカンドリームの体現者であり、その金額が自身のプライドにもなっている。しかし、年俸総額の上限が厳密に規定されれば、その夢もプライドも限定されてしまうのだ。

現在の「NBA」の最高給取りは「LAレイカーズ」のコービー・ブライアント選手

また、プロスポーツ選手が稼げる期間はひじょうに短い。稼げる時に稼いでおきたいという意識が誰にでもあるのは当然だ。死活問題とまではとても言えないが、思い描いていた人生設計がサラリーキャップ制度の改正によって狂う可能性も生じるわけである。

ただし、そんな不満を言えるのは、経済が順調にまわっている時代である。ご存じのように、ニューヨークでは「ウォール街を占拠せよ」と銘打ったデモが発生している。「国民の1%が富を独占し、99%が苦しんでいる」という主張である。

失業率が9%のアメリカでは多数の人が経済的苦境にあることは確かだ。彼らが攻撃の対象にしているのはマネーゲームで巨額の報酬を得ているウォール街の金融関係者であり、厳しい競争を勝ち抜き、汗水流してプレーしている「NBA」の選手ではないかも知れない。それでも、何億という高給を取り、それが多少目減りすることに反発している選手たちに良い感情を持つわけがない。彼らにも「富の独占者」とイメージを感じることは間違いない。

実際、今回の労使紛争もファンは選手会側に厳しい目を注いでいるようだ。ネット上では、「強欲な奴らだ」「NBAなんかやらなくていいよ。NCAA(全米大学体育協会男子バスケットボールトーナメント)を見るから」などのコメントが並んでいる。

強欲な奴らだ

そもそも選手の高給の原資となるのはファンが支払う試合の入場料であり、ファンが見るテレビ中継の放送権料がほとんどである。プロスポーツ大国のアメリカでも最近は「NBA」や「MLB」の観客動員は減少傾向にあるといわれている。生活に余裕がなく、観戦したくてもできないファンが多くなっている感が否めない。こんな経済状況下で、自分たちだけ高給を維持しようというのは多くのファンから反感を買ってしまうことになる。そのためにリーグ戦を行わなくなれば、ファンからそっぽを向かれることは間違いない。

経済が好転しなければ、こうした問題は「MLB」にも飛び火することは必至だ。今は世界同時不況であり、この傾向はヨーロッパのプロサッカーなど多くのプロスポーツにも波及するかもしれない。

また、日本でも同様の問題は起きる可能性がある。特にプロ野球。高度経済成長の流れとともに選手の年俸は上がり続け、億を超える選手が当たり前になった。最近では「MLB」に挑戦する選手が続出し、対抗上、苦しくても高給を維持する球団も多い。入場料収入など自前の収益では足りず、親会社に足りない分を補填してもらう球団もあるが、この構図はやはり正常とはいえない。「MLB」でも年俸抑制の流れが生まれれば、日本でもこれ幸いと年俸の引き締めが始まるはずである。

スポーツは娯楽であり、人々に余裕があってこそ繁栄するものである。現状のような世界的な不況が続けば、スター選手といえども、一般庶民の常識と乖離した夢のような報酬を得る時代は、徐々に終わりを告げるようになってきたのかも知れない。

夢を与えるプロスポーツのスターたちにも厳しい時代がやってきたようだ。

 
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